家を作る－情報収集その１

室内保管の自転車は出し入れが面倒です。工作機械は本来立って操作をする物ですが、床の強度を考えると背を高くできません。地面に直接置くか、床の強度を上げる必要があります。転勤のことを考えると家は持てませんが、転勤はもうしないことにしました。

ごく普通の木造住宅を建てる工法にはこれといった名前が無く「在来工法」と言っているようです。ツーバイフォー工法の本も買いました。ざっと読んだところ両者の明確な違いは、お役所に届け出るための強度計算に関わる書類が異なるということです。構造や工法に明確な境界線はなく、両者の中間的な工法も可能であると見ました。恐らく同じ重量の材料を使ったときはツーバイフォー工法の方が強度が高いはずです。棒材だけで強度を出すより、棒材と板材を組み合わせて強度を出す方が合理的です。箱形になっている物はとにかく頑丈です。

家を建てる材料の中で一番難しそうなコンクリートについて調べてみた。水分が多いコンクリートをシャブコンと呼ぶのは知っていたが、その理由を誤解していた。水でカサを増やして材料費を安くするのかと思ったが、その図式は．．．
　１．人件費をケチる
　　　　　▼
　２．少人数で作業する
　　　　　▼
　３．柔らかいコンクリートでないと少人数で打てない（コンクリートを型に流し込むことを「打つ」という）
　　　　　▼
　４．水を多めに入れて柔らかくする
ということらしい。簡単に書くとこうなっているのだが１．の部分だけでも更に複雑な図式になっていることは間違いない。本を読んで判ったことをまとめてみる。

１．コンクリートを打つのは気温が低い方がよい。
　　但し寒いと、硬化時間がかかる。
　　水が凍るほど寒いのはかえってダメ。

２．コンクリートにもＪＩＳ規格がある。
　　ＪＩＳ規格を満足する品質のコンクリートを製造できるＪＩＳ工場というのがある。
　　ＪＩＳ工場でない生コン工場もあるらしい。

３．コンクリートを型枠に流し込んだ後や、型枠を取り外した後も表面から水分が蒸発するのを防ぐ養生が必要。
　　（とにかくこういった手間をかけないと丈夫なコンクリートにはならないらしい）

４．コンクリートを型枠に流し込むときはバイブレータをつかってコンクリートを液状化させながら流し込む
　　（「コンクリート」等のキーワードでＹｏｕＴｕｂｅ内を検索するとどんな物かわかります
　　　　電動ドリルの先端に長い棒が付いたような簡易タイプと太めのホースにしか見えない高周波バイブレータがあるようです）

５．土木（橋など）では固いコンクリート、建築では柔らかいコンクリートを使う

この本を読んだだけでは判らなかったこと

１．型枠はどういった構造にすべきか
２．ＪＩＳ規格のコンクリートとは、どんな規格？

２．のＪＩＳ規格についてはインターネット上にたくさん情報がありました
コンクリートを注文するときは以下の３つを指定するそうです
　・コンクリートの固さ（固まった後の圧縮強度のこと）
　・生コンの固さ（固まる前の状態の流動性のこと）
　・コンクリートに入っている「石っころ」の直径（大きい方が強度が高いらしい）
これらを数値で指定したとき、所定の誤差内のコンクリートを作ることが出来る能力を有している工場をＪＩＳ工場と呼ぶそうです。

コンクリートの次は、それより更に固いお役所対応の勉強が必要だ。申請書の書き方の本があったので、ａｍａｚｏｎで購入した。まだ半分ほどしか読んでないがポイントをメモっておこう。

１．図面書けないとダメ
　　建築の図面は屋根以外に斜めの線が殆ど無いのが救いだ

２．延べ面積１００平方ｍ以上の家の設計は建築士の資格がないと申請できない
　　２階建てなら７ｍ四方のサイコロサイズが素人設計の上限になる
　　建築士の資格は「試験に合格すればＯＫ」というわけではなく、建築関係の学校を出ないとダメらしい。
　　７ｍサイコロより大きくしたければ建築士に依頼するしかないということになる。

３．１０平方ｍ以下の建物（物置サイズ）は申請が不要
　　住んでいいのか？

４．通常のウサギ小屋（通常の木造住宅）の場合、申請通りに作ったかどうかの中間検査は無い
　　最終検査では全てできあがった状態になっているので、塞がれてしまう部分が図面通りに施工されたかどうかはチェックできない
　　つまり手抜き工事はいくらでも出来るってことだ。「筋交いを抜く」なんてことは朝飯前だ。
　　　－＞　追記
　　　　　　　２階建ての木造住宅でも中間検査をするようになったという情報がネット上にある
　　　　　　　金物、筋交が全て入った状態での検査が実施されてるらしい

５．申請書類は恐らく１０～２０ページ程度になるであろう
　　書類のことを「図書」というらしい
　　建築業界には多数の業界用語、専門用語があり用語慣れするまでにかなり時間を要する
　　（「見つけ面積」は「投影面積」といったほうがいいと思うぞ）
　　電子申請も可能らしいが、インターネット上を検索するとあまりにもたくさんありすぎて、どれを使えばいいのかいまいち不明
　　家を建てる場所の地方自治体が出している物を使えばいいのかとおもって、調べてみたが
　　紙の申請書をスキャナーで読み込んだだけのＰＤＦファイルだけだったりする。
　　そもそもＰＤＦファイルを編集できるソフトは有料だと思うが．．．お役所のやることはよくわからん。

６．土地に着いている制約（規制）

　・建ぺい率［％］：建物面積　÷　敷地面積　×　１００
　　　　　　　　　　神は大きな建築物がお嫌いなのだ。建ぺい率が小さいほど庭が広くなる。
　　　　　　　　　　信仰心の篤さは、住む家の大きさに反比例するのだ。
　・容積率　［％］：建物延べ床面積　÷　敷地面積　×　１００
　　　　　　　　　　建ぺい率が小さくても容積率が大きければ背を高くすることによって居住空間を広くできる。
　　　　　　　　　　昔より規制が緩くなったのか、建築技術が向上したのか不明だが、狭い土地に３階建てのまるでオベリスクのような建物を見かけるようになった。
　　　　　　　　　　屋根に登っても、あるいは落ちても神に近づけるっていう理屈だと聞く。（神じゃなくて仏か？）
　・高度地区制限　：建築物の各部の高さが、その部分から境界線までの真北方向の水平距離の０．６倍に５ｍを加えたもの以下であること
　　　　　　　　　　．．．という言葉にすると何だか訳のわからない規制
　　　　　　　　　　簡単に言うと北側の家に「より強い直射日光」を照射するためのルールだ。
　　　　　　　　　　屋根だけの建物、例えばピラミッドのような形状にすればこの規制を容易にクリヤできる。
　　　　　　　　　　太陽神信仰の現れであると理解できる。

これ以外にも、木造建築物を建ててはいけない「防火地域」なんていうのもある。神殿は石造りでなければならないという、これも信仰心に根ざした規制とみて間違いない。極わずかな誤解はあるかもしれないが、家を建てるにあたってはこの程度の理解で十分であろう。「構造計算」と「防火構造」は後回しにして次はＣＡＤだ。

「これくらいの強度にしなさい」という基準は国土交通省が告示している。ツーバイフォーなら告示第１５４０と告示第１５４１が主要な物だが、そのオリジナルが何処にあるのか見つからない。国土交通省のホームページには立派な告示検索システムがあるのだが、昨年姉歯事件の影響を受けて改訂された告示第６０４号（第１５４０号の改訂）と告示第６２６号（第１５４１号の改訂）が無い。検索キーワードの入れ方が間違っているのかと思い、いろいろやってみたがどうしてもヒットしない。結局２００７年の告示全部がヒットするように条件を入れてみたら、昨年の告示そのものが１件しかデータベースに入っていないことがわかった。ワイルドカード検索できたり、検索キーワードが赤く表示されたりするのでソフト開発費用をかなりかけたのだと思うが中身がなければ意味がない。この程度のデータ量ならＬＩＮＫを添付するだけで十分だ。

安かったので買ってみた。住宅金融公庫から融資を受けるために必要な建物の構造についての規格が書いてある。この規格を満足しないと貸してくれないみたいだ。物作りの原則は「自分で作れない物を作ってもらうとろくな物にならない」である。作ってもらうためには工法についても知っておいた方がいい。図も多くわかりやすいので「住宅の品質とは何ぞや」を理解するための本としてこれお勧めです。表紙に書いてある「フラット３５」の３５の意味は３５年ローンの意味だそうです。長い．．．長すぎる。

ＣＡＤは建築用のＪＷ＿ＣＡＤを使ってみた。かなり古くからある無料のＣＡＤでインターネットが普及する以前から、入門書にＣＤ－ＲＯＭが添付されて書店で販売されていた。当時、これだけの機能のソフトが無料であったのは画期的だった。機械系の図面を書こうとすると機能に無理があるので、今まで使うことはなかった。建築のことがわからないと意味不明なボタンがたくさんある。入門書を買うべきだろうか。そもそも「日影図とは何ぞや」ってなことが書いてある入門書ならいいのだが、そんなのなさそうな気がする。

不動産関係の情報を得るために購入。この本の必要な部分を斜め読みして、更に詳しく知りたい部分をインターネット上から拾う。不動産登記などを自分でやればかなり出費を抑えることが出来そうだ。物事を「技術」と「知識」に分類して「技術」が必要な物は人に頼んで「知識」が必要な物は自分でやればいい。法律が邪魔しなければ技術を身につけて自分でやってしまうのもいい。

この本は基礎の設計について書いてあるが、土地の購入の判断基準などの情報も得ることが出来る。転居して通勤時間が長くなったので本を読む時間はたっぷりある。

「小規模建築物基礎設計指針」では設計の手順が示してあり、その設計フローに従えば、たぶん問題ない強度の基礎が出来上がる。でも、設計というのは「バランス取り」なのでフローに従って順番に手順を実行して行くことを設計とは言わない。あちらが立てばこちらが立たず、こちらが立てばあちらが立たずを繰り返して一番収まりのいいところへ持って行くのが設計だ。だから「そのように決まっている」だけではダメで「なぜそう決まったのか？」を知る必要がある。そこで、もう少し詳しく書いてありそうな「鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説」というのを購入。読んでみたが、わかっている人向けの内容なので、わからない言葉が多数有る。そこで、もうちょっと簡単そうな「鉄筋コンクリート建築の構造計算」を購入。こちらは詳しくないが初心者でもわかりやすい内容。一通り読んだ後で再度白い表紙の本を読み返すと大体理解できる。基礎というのは下側から力を受ける梁とみなせばいいんだね。建築に関する知識の許容応力度がだいぶ向上してきた。

在来工法とツーバイフォーでは筋交いの扱い方が全く違います。ツーバイフォーでは筋交いは使用しない方がいいとのこと。面材で変形を防ぐのですから当然といえば当然ですが、であるなら何で無理をしてまで筋交いを使うときのルールが取り決められているのか？？？　合理的な理由がなさそうなので、新しい工法を建築基準法に適合させるための名残なのかもしれません。

この本は既に読んだ「小規模建築物基礎設計指針」とだいぶ内容が重複している。もちろん地盤のみについて書かれているのでその分ちょっと詳しい。インターネットから得られる情報のリンクも多数有る。調べるときに便利なのでリンクを張っておく。
国土地理院トップページ　go.jpにしてはトップページがわかりやすい。わかりやすいのはトップページだけで直下のリンクはある意味「被災地」です。
国土地理院の土地条件図
昔の航空写真。過去の地形がわかる
ハザードマップ。そこは洪水が起きたら水浸しになっちゃいますとか言う情報
地震のゆれやすさ全国マップ
全国の地盤沈下地域の概況　２００７年
全国の地盤沈下地域の概況　２００８年
活断層データベース
地震調査研究推進本部　トップページ
地震ハザードステーション　各地の地震の発生確率予測
地すべりデータベース、活断層などいろいろ
大規模宅地造成による盛土

断熱は空気が熱を伝えにくいことを利用したものなので、断熱材の種類によって性能差は殆どないものだと思っていたが発泡剤にフロンを使って性能を向上させた物があるらしい。ちょっと調べてみると数値が示す性能はいいのだが結構高い。家一軒ぶんで１００万円を越えるみたいだ。
空気は熱を伝えにくいが対流してしまうと、あっという間に熱が遠くまで届くので、空気を出来るだけ動かないように固定するのが断熱の仕組みだ。この点からは発泡スチロールのようなものが良くてガラス繊維は不利。逆にガラス繊維は燃えにくく価格が安い。
壁だけ断熱しても効果は低い、窓から大量の熱が入ってくる。光が入らないとダメなので壁よりもやっかい。空気を動けなくする物を使うと向こう側が見えなくなってしまう。理想的にはガラスを２枚にして、その間を真空にする。日本板硝子のスペーシアという製品がある。性能のいい物は高価なので全ての窓をこれにするのは現実的ではなさそう。同性能の２重ガラスと比較すると軽いようなので開け閉めを頻繁にする窓に使うのがよさそう。普通の２重ガラスはものすごく重い。
住宅が高気密化されたことで換気はものすごいことになっているみたいだ。ダクトを使った物まである。湿度センサーと気温センサーを付けて窓の開け閉めをマイコン制御すればいいような気がするのだが．．．

建築基準法では柱の太さはこれ以上ないとダメとか多数ルールが規定されているが、その多くに「構造計算によって安全が確かめられたば場合はこの限りにあらず」という記述が有る。この安全の確かめ方が書いてあるのがこの本。具体的には木材にかかる曲げモーメントとせん断力を計算して木材の変形量が許容範囲内であることを確認する。そんなに難しい計算はなく基本的に四則演算で答えが出る。木材には複雑な力がかかるので厳密さを追求すると計算が難しくなりすぎるので、その簡略化のガイドラインも示してある。

在来工法は本来、ほぞ組みなどで組み立てる工法ですが、現在では金具無しでは成り立たなくなっています。詳しく調べてませんが金具無しの建物はお役所が認めてくれないはずです。もう何十年も前から金具を使って建てられているので「在来」という言葉が適切なのかちょっと疑問です。
建物のどの部位にどんな金具を使うべきかの選択基準には以下の３通りあるようです。
　１．建設省告示１４６０による
　２．Ｎ値計算による
　３．構造計算による
必要な金具の量は１＞２＞３の順になりますが、２と３の違いはあまり大きくなく１と２はかなり違います。実際にどれだけ違うのかについての数値は上の「実務から見た．．．」のほうに詳しく書かれています。金具が少なくなれば当然強度は低くなりますが、建物全体の強度のバランスが良くなるので地震などの外力が加わったときに建物全体で地震力を吸収することが出来るようになるという理屈のようです。

住宅の強度計算は台風と地震に備えるための物と言っていい。台風による家屋の倒壊というのはあまり聞かないが、地震は阪神・淡路大震災で大きな被害を受けた。非常に高価な本であるが、防災という観点からも、建築という観点からも学ぶべきことは多い。

記述されている事実をまとめてみる。（　）内はこの調査報告の参照ページ
　・在来工法の家屋はツーバイフォーやプレハブに比べて非常に大きな被害を受けた。（全般）
　　在来工法の家屋の平均築年数は当然のことながら比較的新しい工法であるツーバイフォーやプレハブより大きい。
　・壁充足率は在来工法の場合、１を中心に分布しており、ツーバイフォーでは２～３に分布している（１３４，１５０）
　　壁充足率：１がぎりぎり合格、それ以下は不合格。２なら合格点の２倍の強度。
　・大破しなかった家屋の補修費用は３００万円程度であった（１５０）
　・建物の被害が軽微でも基礎が傾くと、ジャッキアップなどをするため高額な補修費がかかることがある（１４６）
　　８９０万円との記述
　・造成地においては盛り土のほうが被害が大きい（５０）
　・耐震性能は壁率と経年劣化によって支配される（５８）
　・１９８１年の建築基準法の改正によって壁の強度が厳しく算定されるようになり耐震強度が向上している（９，８７）
　　危険率が高いのは１９７５以前に建てられた在来構法の建築物である（２４８）
　・ログハウスは大きな被害を受けなかった「件数が少なく７～８件の情報しかない」（１６５）

被害状況から一部推測などを入れると以下のようになる
　・現在の建築基準ぎりぎりの強度の建物が、同程度の地震の直撃を受けたら倒壊はしないが大きな被害を受けるのは間違いない
　　大地震の直撃を受けることを想定するなら壁充足率を２倍以上にするのが安全である。
　　また、被害を受けた場合には取り壊し、再建築をするなら余裕強度は無駄強度となるので、ぎりぎりでも良いと思われる。
　　被害時の資金繰りまで考慮するのが理想である。
　・在来構法、ツーバイフォー、プレハブの構法による優位性はほぼ無いと考えて良い。
　　壁率が強度を表すので、壁率が同じなら強度は同じである。
　・液状化には為す術がないので過去の地図（明治時代に陸軍が作った物）などを参考にする
　　陸軍作成の地図の地盤の固さの基準は「戦車が通れるか否か」ということらしいので、あまり参考にはなりそうもない
　　そもそも、戦前の日本に大型戦車あったか？

建て売り住宅の建築を見ているとものすごい勢いで完成してしまう。大体５～１０棟くらいを同時に作り始めて、何故か最後の１棟だけをゆっくり作っているような気がする。ゆっくり作っているやつが見本で、それと同じだけ手間をかけて他も作ってますってことだろうか？

旧版地図を手に入れようと思って電子申請してみることにした。だが、これがとても難解。当方の本業はプログラム開発屋なので、この程度のシステムは作ることが出来るが、このシステムだけは使うことが出来なかった。はっきり言っておこう。これを作ったやつはバカです。

電子申請の流れがようやく理解できた。自分のＰＣに電子申請用のソフトをインストールする必要があるそうだ。申請ソフトをダウンロードしてインストールを試みるがエラーが出まくる。電子申請プログラムはＪａｖａのランタイムがインストールされている必要があるのだが、このランタイムが２世代も前の物なのだ。しかも最新版や、１世代前の物がインストールされていると申請プログラムのインストールが出来ない。結局あきらめて郵送で購入することにした。申請用紙をダウンロードして、手書きして、収入印紙と返送用切手を同封すればＯＫ。こっちのほうがずっと簡単。このシステムを使っている人はいるのだろうか？
Ｊａｖａというのは無料であるのはいいのだが、使う物の身になって作られた物なのかは大いに疑問だ。Ｊａｖａが無ければもっとパソコンは使いやすくなる。それと引き替えにＭｉｃｒｏｓｏｆｔにちょっとだけ余計にカネを取られていたかもしれないが、理解不能な無料の物よりわかりやすい有料の物のほうがずっとありがたい。

２日ほどで旧版地図がとどいた。１枚￥５００。コピーが悪いのか、原本がそもそも劣化しているのか解らないが、あまりきれいな地図とは言えない。昔は田圃だったのか、森だったのかの判別は可能。場所によって入手できる地図の古さが異なっていて、今回入手できた物は昭和２８年の物。昭和４０年の物が最古の地域もある。国土交通省の国土情報ウェブマッピングシステムで３０～４０年程度前のカラーの航空写真も見ることが出来るので参考にすると良い。カラーなので昔、田圃だったところは一目瞭然だ。畑と田圃の区別が付きにくい場所もあるが、土地条件調査と重ね合わせてみると比較的容易に区別できる。

地盤調査はＳＳ試験（スウェーデン式サウンディング試験）というのが一般的。直径４ｃｍ、長さ２５ｃｍ程度のスクリューに荷重を与えながら回転させて、地面にねじ込んでいく。その時、スクリューにかけた荷重とねじ込み回転数から地盤の固さを判断する。今回はちょっと上の方で紹介した「家づくりは地盤から」を出版している会社（株式会社サムシング）に依頼した。色々情報が入手できたので箇条書きで書いておく。

情報源は記号で分類しておく
　★：調査を実施してみての情報
　△：建築士から聞いた話
　□：物の本によると
　○：その他

・費用は５カ所計測して３万円～５万円程度　★△
　料金は電話で確認してみると良い、平日と休日では料金が違うかもしれない
・今回は２人で調査していた。一人がＳＳ試験装置を操作しているときに、もう一人が土のサンプルを採取する　★
・調査時間はちょうど２時間ほどであった　★
・正確ではないが地下水位の位置も大体解る　★□
・ロッドを引き上げた時に上がってくる水量で地下水の多い少ないも大体解る　★
・試験によって空いた穴を使い、ロッドの先端に土の採取装置を取り付けて土のサンプルも採取できる　★
・試験に立ち会うと土質の説明などをその場でしてもらえる　★
・地盤の調査をしないのはダメ　△
・不同沈下するとその補修には４００～５００万円かかる　地盤改良のほうがずっと安い　★
・通常、土地を購入してからでないと地盤調査はさせてもらえない　△
・ＵＲ（旧公団）の分譲宅地は購入前に地盤調査が可能（今回は購入前の調査です）○
・当日のうちに速報版の地盤調査データが届く（今回はメールアドレスを連絡済みであった）★
・雨でも雪でも調査は実施可能（車で行かないと立ち会いはちょっとつらいかも）★
・建物の四隅と中央の５点を調査するので、敷地のどの位置にどんな大きさの建物を建てるか大体の図面を調査前に連絡する必要がある　△★

試験に立ち会わないケースのほうが多いらしいが、実際に自分の手で土を触ってみると、しっかりした土と、そうでない物との違いがよくわかる。場所にもよるが土地にかける費用と、上物にかける費用は大体同じになると思う。費用に見合った手間をかけてもいいはずだ。家を建てようとすると「土地」「建物」「資金繰り」の３つを同時に考えないといけないので、たぶん土地に手が回らないのだろう。

計測して得られる物はこんなデータです。半分より右側にあるグラフが地盤の固さを表す。縦軸が深さで横軸が固さ。右に行くほど固い。５カ所計測してほぼ同様のグラフになっているので強度は場所に依存せず一様であると言える。深さ１．２ｍ～２．５ｍ付近に粘性土＋粘土の柔らかい層があって地盤の強度が低い。まだ、地盤調査会社の評価結果をもらっていないが「要地盤改良」と言われるだろう。たぶん．．．．　要地盤改良となると１００万円程度の費用がかかる。

正式な報告書が届きました。予想通り「要地盤改良」でした。２ｍ以浅に０．５ｋＮ自沈が合計５０ｃｍ以上有れば要地盤改良という目安があり、今回はこれに該当してしまいました。スクリューに５０ｋｇの荷重をかけたときスクリューに回転力を加えなくても沈み込んでいくのが自沈です。地盤が固ければ回転力を加えないと地盤に突き刺さっていきません。要地盤改良となる確率はかなり高いらしく、土地を購入するときはその費用もあらかじめ見込んでおく必要があります。

山地を宅地造成したときのＳＳ試験のデータがどんな物か八王子の実家のＳＳ試験結果を見てみました。自沈層もなく地盤改良の必要性はなしという場所です。１０年ほど前になりますが手動のＳＳ試験装置を使用したようです。１カ所の測定で４００回ほど回さないといけないので重労働です。料金は３万円だったと聞きます。

同じ地点を違う装置、違う会社でＳＳ試験調査したときの結果が得られたので掲載しておく。計測した土地はほぼ一様な層構造を成しており（そのように推測できる）結果の違いはＳＳ試験そのものの精度、ばらつきの参考になる

通常ＳＳ試験のグラフは１００ｋｇ自沈層を境界として、左にＷＳＷ、右にＮＳＷの単位の違う計測値を強引に１つのグラフに書いてしまうが、ＥＸＣＥＬのグラフ機能はそんな器用なことは出来ないのでｑａに換算してグラフ化してある。ｑａが３０の所がちょうど自沈層の境界線になる。

各グラフはそれぞれ同じ場所、つまり３地点の計測値で、４本の線はそれぞれ４０ｃｍ程離れた地点の計測値である。水色の線が全自動機（ジオカルテII）による計測結果、その他の３つの線が半自動機（千代田製作所）による結果である。同じ地点を計測してもこれだけのばらつきを生じる。同じ機械で計測した物はほぼ同じ結果を示しているが、全自動機と半自動機ではかなり結果が異なる。全自動機で計測した結果を用いれば「要地盤改良」であるが、半自動機のデータを使用すれば「地盤改良不要」という結果を得る。

全自動機は文字通り全自動で計測するため計測者の手加減は全く出来ないが、半自動機はロッドに回転力を与えるための動力がモーターであることを除いて
　１．ロッドの継ぎ足し
　　　　ロッドは長さ１ｍなので１０ｍ計測するには１０本繋ぐ必要がある
　　　　自動機でもこれだけは手動になる
　２．錘の積み下ろし
　３．自沈層に達したことの検知
　　　　ロッドの貫入速度から自沈層を操作する人が判断しなければならない
　４．自沈層に達した時にロッドの貫入にブレーキをかける操作
　　　　ロッドを貫入させるときは貫入部を支えている油圧ジャッキを解放しておくが
　　　　自沈層に達したらジャッキのバルブを閉めて貫入をストップさせる
　　　　その後、錘を除く
　５．計測値の記録
が手動であり、「半自動」というより「ちょっとだけ自動」といった方が正確である。

自動機の計測結果は地盤調査会社によるもので、半自動機は土地を売る側の調査結果である。
両測定共に当方が計測に立ち会っており、計測値はＳＳ試験が持っている妥当な計測ばらつきと思われるが、利害関係のことも考えておく必要がある。

　・ＳＳ試験は２人でたっぷり２時間はかかるため、￥３００００の料金では殆ど利益はないであろう。
　・地盤調査会社はＳＳ試験によって利益を出すのではなく、地盤改良で利益を出していると思われる。
　　　従って、地盤調査会社は出来るだけ「軟らかい地盤」であるという結果を得る方が営業上都合が良い
　・半自動機は上に示した「３．」により手加減を加え、地盤が良好であるというの結果を得ることが出来る
　　また、「４．」により「反射神経の鈍い人（鈍いふりをした人）」が計測すれば、より良好な地盤であるという結果を得る
　　　従って、土地を売る側が使用するためには都合の良い計測方法である。　＜－通常、土地を購入する前にＳＳ試験の結果を知ることは出来ません

傾斜地を造成した宅地は平らにするために、高い部分を削って低い部分を埋めている。最近の造成は自然の地形を生かすようにしているようなので「尾根を削って谷を埋める」ような激しい自然破壊はしていないようだが、昭和の造成では深いところで２０～３０ｍ（それ以上か？）も埋めたような所もある。削ったところの地盤は問題ないが、盛りつけたところは重機を使ってしっかり締め固めないと沈下が起こる。（＜－実際にそのような所を見ていないので　らしい　としか言えないが）何処を切って、何処を盛ったのかは不動産会社が持っているので確認してみると良い。尤もそれを見てもどう判断していいのかは解らないと思うが素人なりに画地の半分が切土で半分が盛土だったら不同沈下するんじゃないかとか、切土だったら水が出てこないかとか考えるのである。

傾斜地は地滑りも気になるが、これは地滑りデータベースというのがある。たぶん地滑りが起こるような所を宅地として販売していないと思うが、山奥の土地を購入するならついでに見てみるといい。（今日データベースを覗いてみたらLINKが全て切れていた。そのうち復活するだろう）　地滑りは同じところで何度も起こるらしいので過去に地滑りがあった場所は危険だ。

地滑りデータベースのＬＩＮＫがいつまで経っても回復しないので、別の経路からたどってみた。【Ｗｅｂ－ＧＩＳ】単にＬＩＮＫが切れているだけで地形を参照するシステム自体は生きているようだ。２０１４年からこのシステムになった旧システム（Ｗｅｂ－ＧＩＳ）は消滅

ＪＷ＿ＣＡＤは現在Ｖｅｒ６ですが、入門者にはＶｅｒ４の解説書でも十分役に立ちます。最新版は￥３０００以上しますが、旧バージョンの古本なら￥７５０程度で購入できます。ＪＷ＿ＣＡＤは極力マウスから手を離さないで済むように設計されているので左右ボタンを同時に押したりする特異な操作を多用します。

出来の悪い国土交通省のＷｅｂサイトを見ていたら「・・・ネガティブ情報検索サイト」というのが有ったので中を覗いてみました。処分を受けたハウスメーカーや工務店が掲載されています。大手のハウスメーカーの社名もあります。壁量を偽って設計した建築士は実名（仮名ってわけにはいかないか）で掲載されています。処分は重いようです。それにしてもかなりの人数。ここにあるのは「インチキがばれた数」なので実際にはこの何倍かの「マズイ建物」が有るって事になります。

当方が購入した土地は山の中である。周囲は宅地造成されているが昔は山だったことは明らかな場所。昭和４４年の旧版地図を国土地理院から取り寄せて（送料込みで￥７００）昔どんな地形だったのかを確認してみた。ついでに最近宅地造成している場所と地図を照らし合わせてみた。１／２５０００地図で等高線の間隔が２ｍｍ程度の場所は宅地造成可能な傾斜角と見て良さそうだ。この傾斜角は勾配で４０％、角度に換算すると２２度になる。この条件で地形図を見ると日本の国土はかなり広い。

当方が購入した後にハザードマップが作られたようだ。これは近くの活断層が動いたときに想定される揺れの大きさ。

近くの活断層

想定される被害の大きさ。他の市区町村でも「ＸＸ市」「ハザードマップ」で検索するとヒットする。多くの市で作られているが、その地域特有の状況を考慮した物なので内容はばらばら。日高市の場合は地震ハザードマップしかない。

大規模宅地造成により盛土した場所は一部公開されている。これは2009-02-24の記事と同じ場所。全国的には公表率が非常に低い

国土地理院の昔の航空写真と現在の地図をマッピングした沼津高専の地図は昔どのような地形だったのかを調べるのに便利